5日の取引で原油先物が1%超上昇している。サウジアラビアを含む4カ国のカタールとの断交や、石油輸出国機構(OPEC)の供給量の減少が市場のタイト化をもたらしているとの兆しが押し上げ要因となっている。
0544GMT(日本時間午後2時44分)時点で、ブレント原油先物(LCOc1)は0.67ドル(1.3%)高の1バレル=50.62ドル。
米原油先物(CLc1)は0.65ドル(1.4%)高の同48.31ドル。
サウジ、アラブ首長国連邦(UAE)、エジプト、バーレーンは5日、カタールが過激主義を支持し地域の安定を揺るがしているとして同国との国交を断絶した。
エナジー・アスペクツの石油アナリストは「現時点では石油に対する地政学的なリスクプレミアムはそれほど織り込まれていない」とした上で、「サウジ、イラン、イラクなどOPECの主要産油国の間で緊張が高まれば、市場は注目し始める」と述べた。
国営石油会社サウジアラムコは4日、アジア、北西欧州、米国向けのアラブ・ライト原油の公定価格について、7月の適用分を引き上げた。OPECと非OPEC産油国による協調減産への取り組みが実際の価格に影響し始めた兆候が再び示された。
ただ米国の原油生産は増加しており、 ANZ銀行は5日、原油価格への圧迫は続いていると指摘。「投資家は市場をリバランス(再均衡)させるOPECの能力に引き続き懐疑的な見方を示している」とした。
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