アップル、アイフォーン依存対策の新機能を発表−利用時間制限

米アップルは４日、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の中毒性に対する批判に対応し、少なくとも一時的にユーザーが端末利用をやめるのを手助けする機能を発表した。グーグルなどライバル企業によるスマートフォン中毒対策に追随した。

発表した対策ツールには、通知が一切表示されない「Ｄｏ　Ｎｏｔ　Ｄｉｓｔｕｒｂ」機能のアップデートや通知を管理する新しい方法などが含まれる。夜間に見逃した通知を要約した新しい「グッド・モーニング」画面の表示や、アラートをグループにまとめてユーザーに送られる回数を減らすなどの機能も加わる。

最も顕著な機能強化は「スクリーン・タイム」と呼ばれるツールで、個々のアプリの利用時間や、通知を最も多く送るアプリなどを表示。特定のアプリに時間制限を設定したり、制限時間に近づくと利用者に使用をやめるよう知らせたりする機能も備える。制限時間になれば、アプリは停止する。時間制限の機能は「ｉＣｌｏｕｄ（アイクラウド）」経由で複数の端末間で同期される。アップル幹部のクレイグ・フェデリギ氏が同社の年次開発者会議で説明した。

中毒対策イニシアチブの一環として、親が子供の端末使用を制限するペアレンタルコントロールの新たな機能も追加。親が特定のアプリやアプリのカテゴリーを使用不可とする時間を選択できるようにする。通話機能や教育プログラムなど一部のアプリは常時に使用可能にできる。

アップルの株主であるジャナ・パートナーズとカリフォルニア州教職員退職年金基金（ＣＳＴＲＳ）は今年に入り、アップル製品の中毒性について批判。同社はこれに対し、製品利用をモニターするために一段と「強力な」ペアレンタル・コントロールを追加すると表明していた。