「この給料じゃ生活できない！」アジアの優秀人材はもう日本を選ばない

「私も帰国しようかな。このまま日本で働き続けるか、悩んでいるんです」

　朱麗さん（女性、仮名）は新卒採用で都内の有名大手企業に入社した上海出身の元留学生だ。「日本企業は要求が厳しい」と聞いてはいたが、入社後は順風満帆。過大なノルマも残業もほとんどない上に、上司も人格者で人間関係もいい。自らも「こんな恵まれた職場環境なんてないと思う」と喜んでいた。だが、朱さんの喜びは長続きしなかった。

　つい先日、朱さんは上海に一時帰国したときに幼なじみの友人宅を訪問した。友人は夫婦で上海の外資系企業で働いており、その裕福さはマンションの立地や室内の家具からも見て取れた。さらに友人宅には、中国の内陸部出身の「アイさん」がひとりいた。アイさんとはいわゆる「お手伝いさん」のことで、家事の一切をこなしてくれる貴重な働き手であり、共働き家庭には欠かすことのできない存在である。

　ここ数年、上海では「アイさん争奪戦」が激化していることを知っていた朱さんだが、友人からアイさんの月給を聞かされてわが耳を疑った。

「え、月に2万元も渡しているの？　それって私の給料よりいいじゃない！」

　1元を16円で換算すると32万円だ。しかも、アイさんの仕事は、朝7時の食料品の買い物以外は「何をして過ごしてもいい」というもの。掃除、洗濯などの家事への要求はほとんどない。高額を支払う理由は、このアイさんには専門学校卒という学歴があるためだ。ゆくゆくは生まれてくる子どもの家庭教師として囲い込んでいるらしい。

　ちなみに筆者も上海在住時にアイさんにお世話になったことがあるが、90年代後半は月500元（当時約8000円前後）でも、この仕事を喜んで引き受けてくれたものだった。

　こんなに楽な仕事でもらえる「32万円の給料」は、朱さんに大きな衝撃を与えた。だが、それにも増す衝撃は、「32万円の給料」を払える幼なじみの財力だった。

　同じ土地の出身で、同じ年齢、語学能力も専門スキルも大きく差がないふたりの女性だが、収入の格差はあまりにも大きい。

「日本企業の給与水準は高くはないと覚悟はしていたけど、格差の大きさに正直混乱しています」と朱さんは言い、こう続けた。

「日本は政策で海外からの優秀な人材を獲得しようとしているけど、この給与水準では人材も集まらないのでは……」

初任給40万円の中国企業
　顧佳さん（女性・仮名）もまた大学院留学を経て、最近日本の金融業界に就職をしたひとりだ。大学時代には日本語を徹底的に身につけたが、さらなるスキルアップのために、アフターファイブはビジネス英語を学んだ。顧さんはその語学学校で、日本に拠点を置く中国企業に派遣された中国人駐在員と出会った。

「その中国人は、中国屈指の大学で理系に進んだ女性でした。数年前に中国の大手通信機器メーカーに就職して、当時、2万5000元の初任給をもらっていたと言いました」

　深センに拠点を置くこの企業は、2017年の「深セン企業トップ10」（売上高、税収、純利益などの総合力評価）で第2位の有名メーカーだ。2万5000元といえば日本円で約40万円だが、その初任給が物語るのは、「本気の人材獲得」だ。

　その金額に顧さんの気持ちが揺らいだことは、察するにあまりある。だが、顧さんが指摘したのは、次のようなことだった。

「優れた人材は、いい給料でよりよい企業に就職していきます。こうした企業は欧米系の企業だったり、中国企業だったりするわけです。逆に言えば、日本企業に就職するのは、"残っている人材"だと言えませんか？」

20万円の給料では何も消費できない
　中国人のみならず、ベトナム人からも疑問の声が上がる。昨今、日本ではベトナム出身のエンジニアが引く手あまただ。日本企業への「派遣」というルートを経て日本で就労するケースが増えている。だが、在日ベトナム人の間では、「現在の相場の賃金では、いつまで派遣に応じられるかわからない」とする懸念の声が上がっている。

　1年間の日本語学習を経て日本の大学院に進学後、日本で起業したベトナム出身のグエン・ホアン・ロンさん（男性・仮名）は、中越ビジネスのマッチングを行っている。そのグエンさんがこう話す。

「ベトナム人材を『派遣』という形で企業に送り込んだ場合、ベトナム人エンジニアの月給の相場は額面で約20万円です。今でこそ、ベトナムやバングラデシュのエンジニアはこの金額を提示されれば喜んで日本に来るでしょうが、それも一時的だと考えます。そもそも、月給20万円をもらっても日本では何も『消費』することができないのですから」

　税引き後、手元に残るのは十数万円足らず。そこから家賃や光熱費を引いたら数万円しか残らない。その生活環境は想像以上にカツカツで、とてもじゃないが日本では「欲しいものを手に入れる」という豊かな消費生活には至らないというわけだ。

　しかも、働く環境はさらにプレッシャーが大きい。「きつい、賃金安い、危険はないが残業がある」——これがベトナム人エンジニアの日本の労働環境に対する率直な印象だ。「ひとたび日本の企業に入れば、"一生入力だけ行うプログラマー"で終わってしまう」（グエンさん）という危惧も抱えている。

日本では生きていけない
　冒頭で紹介した朱さんは、「近年、中国への帰国を選択する友人が少なくない」と明かす。日本の大学を出たとはいえ、日本で就職をせずに帰国するのは、「日本の給与水準では生きていけない」からだと朱さんは断言する。

　それでも日本で頑張っている中国人がいるとすれば、「それは、日本人の夫を持つなどして、家計的にも比較的ゆとりのある世帯だから」と朱さんは説明する。

　一昨年、都内である記者懇談会があった。「日本は働きたい国ですか」というテーマで、日本の大学を卒業した複数のアジア人が登壇した。筆者は、中央アジア出身の元女子留学生に「日本はお金を稼げる国だと思いますか」と質問した。

　彼女は「いい質問ですね！」と反応しながらも、はっきりとした回答を避けた。おそらく主催者側の体面を慮ってのことだったのだろうが、振り返ればあのときの答えはやはり「ノー」だったのではないだろうか。

　外国人の働き手が増える昨今だが、これを「日本に魅力があるからだ」と解釈するのは、いささか早計のようだ。