世界の主要銀行に仮想通貨採用の動き

世界の主要銀行が仮想通貨技術を利用した国際送金ネットワークを構築しようという動きがあるようだ。先月、みずほフィナンシャルグループ、りそな銀行、三井住友信託銀行などの大手金融機関を含む国内42の銀行が、米リップル社が開発する仮想通貨技術Ripple（リップル）を利用するためのコンソーシアムを設立したのはまだ記憶に新しいが（スラド記事）、これと同様の動きが海外の主要銀行にも見られるというのだ。（Ripple総合まとめ、Rippleの発表、ZDNet Japan）。

具体的には今年9月にバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ（米国）、カナダロイヤル銀行（カナダ）、サンタンデール銀行（スペイン）、スタンダードチャータード銀行（英国）、ウニクレーディト・イタリアーノ（イタリア）、ウエストパック銀行（豪州）が同じくRippleを利用するためのインターバンクグループを結成している。参加銀行はいずれも各国を代表するメガバンクで、グループの名称は『Global Payments Steering Group（GPSG）』と名付けられた。

また、米R3CEVが主導するブロックチェーンを利用した共同プラットフォームの構築を目的としたコンソーシアムにおいても、今年10月にコンソーシアムメンバーの12の金融機関（バークレイズ、モントリオール銀行、カナダ帝国商業銀行、インテーザ・サンパオロ、マッコリー・グループ、ナショナルオーストラリア銀行、Natixis、ノルデア銀行、カナダロイヤル銀行、サンタンデール銀行、ノヴァ・スコシア銀行、ウエストパック銀行）がRipple内のブリッジ通貨XRP（エックスアールピー/リップル）を利用した銀行間国際決済の検証を行っていると発表した（SBIホールディングスの発表）。

こうした世界の金融機関の動きはこれだけにとどまらず、今年9月にナショナルオーストラリア銀行、レウミ銀行、カナダ帝国商業銀行がRippleの利用で戦略的同盟を結成し（ブルームバーグ）、11月にはスウェーデンの主要銀行の一つスカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンもRippleの採用を発表している。（CoinPortal） 国内銀行42行が構築するRippleを用いた新システムが2017年3月の稼働を予定していることから（日本経済新聞）、これら海外の主要銀行のシステムも同じく来年中に稼働することが予想される。