2018年5月30日水曜日

<AYA世代>発症しやすいがん 30代「乳がん」トップ

 国立がん研究センター(東京都中央区)は30日、15〜39歳の「AYA世代」と呼ばれる若年層で発症しやすいがんの種類の年代別分析をまとめ、同センターのウェブサイト「がん情報サービス」で公表した。20代は卵巣がんや精巣がんが多く、30代では乳がんがトップだった。14歳以下の小児や中高年に比べ、治療体制や支援が不十分とされるこの世代のがんの罹患(りかん)状況がまとまったのは初めて。

 都道府県が管内の医療機関で診断されたがん患者を登録する地域がん登録データのうち、2009〜11年に精度が国際基準を満たした27府県(国内人口の36.8%)のデータを基にし、小児がんも07年以来、約10年ぶりにデータを更新した。

 AYA世代で新たにがんと診断されたのは年間約2万1400人。年代別の人口10万人あたりの罹患率は、小児12.3▽15〜19歳14.2▽20〜29歳31.1▽30〜39歳91.1で、全国で1年間にがんと診断されるのは、小児約2100人▽15〜19歳約900人▽20〜29歳約4200人▽30〜39歳約1万6300人−−と推計される。年代ごとで多いがんの種類をみると、小児と15〜19歳では白血病が最多だが、15〜19歳で卵巣がんや精巣がんなどの胚細胞腫瘍・性腺腫瘍の割合が倍増し、20〜29歳では最多となった。一方、30〜39歳では、女性の乳がんや子宮頸(けい)がんなど中高年にも多いがんが上位になった。

 同センターがん統計・総合解析研究部の片野田耕太部長は、発症しやすいがんの種類が異なることについて、「明確な原因は分からないが、10代後半〜20代は、第2次性徴の影響が考えられる。30代で乳がんが増えるのは、女性ホルモンの影響を受けるためではないか」と話している。

 AYA世代は「Adolescent and Young Adult(思春期・若年成人)」の略。国内に対象となる年齢の明確な定義はないが、米国立がん研究所は15〜39歳と定義している。

 ◇遅れた支援、充実を

 国立がん研究センターのまとめで、AYA世代のがんの実態が初めて明らかになった。遅れが指摘されてきたこの世代の診療体制の整備や社会的支援を進めるうえで不可欠のデータで、早急な対策の充実が求められる。

 小児がんや中高年のがんの治療成績は新薬の登場などで向上しているが、AYA世代は年間の新規患者数が約2万人と少なく、社会的に孤立しがちだった。一方で、就労、結婚、妊娠・出産というライフステージの変化に直面しており、近年ようやく小児や中高年とは異なる支援が必要との認識が広まってきた。昨年度決定された第3期がん対策推進基本計画では、AYA世代への診療や支援体制の整備が明記されている。

 今回の推計では、人口10万人あたりの罹患(りかん)率は小児、15〜19歳、20代、30代と年齢を重ねるごとに増加し、AYA世代全体の患者人口が小児を上回ることがわかった。種類別では胚細胞腫瘍・性腺腫瘍が上位を占めるなど、生殖関連の課題に直面している実態も浮き彫りになった。

 国立国際医療研究センター病院の清水千佳子科長は「AYA世代のがんの構成など特徴がわかったことで、支援体制を手厚くすべき診療科が明確になった」と話す。そのうえで「恋愛や結婚、仕事など生き方の悩みは医療機関だけでは対応できない。患者支援団体との連携が重要だ」と指摘している。

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